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2014月12月17日更新

海外旅行のキャンセル・・・キャンセル料や手続きについてわかりやすく教えます!

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海外旅行の予約を旅行会社にしたあと、様々な理由で行けなくなることはよくあります。


旅行の計画を立てている時に、旅行に行けないことなど考えたくないことかもしれませんが、万が一ということがあります。


トラブルを未然に防ぐためにも、このお金に関することはきちんと把握しておきましょう。


 


 


一般的な旅行会社の窓口で申し込んだ場合は書面を見せながら、キャンセル料の説明があります。


自分でネットなどで申し込む場合は、必ずこのキャンセル料についての記載が各旅行サイトのどこかに有るはずですので、(決済画面の前にキャンセル料はいつからなどの表示、またはページに飛ぶように何らかの表示があります)理解してから申し込みを進めていかなければいけません。


 


今回はこのキャンセル料について説明をしていきます。ここでは海外旅行ツアーと航空券手配に関してのキャンセル料についての説明となります。


 



キャンセル料とは



 


Daniel Kulinski


 


旅行を申し込み契約した後に、申込者の都合により旅行が変更又はキャンセルになった場合に発生する取消料のこと。


 


旅行会社が定める取消料の発生する日以降に、申し込んだ旅行をキャンセルすると旅行会社に対して取消料を支払わなければなりません。


日程や旅行先、旅行人数、同行者など様々な変更の場合も、申し込んだツアーを一旦キャンセルするのでキャンセルと同じ扱いです


 


旅行会社が定める取消料は、旅行業約款に基づきその範囲内で各旅行会社が定めています


旅行業約款とは観光庁長官が定めるもので、標準旅行業約款を多くの旅行会社が使用しています。


 


ツアーに申し込むと凄く細かい内容の約款をもらうはずで、ここに申し込みに関してのルールが事細かく書かれています。キャンセル料もこの内容の範囲内にありますが、多くの旅行会社がキャンセル料の部分のみを別紙にて説明をします。


この約款凄く細かくて読む気にならないかもしれませんが、読んだほうがいいです。内容は約款の変更がなければ毎回変わらないので、1回読んで理解すれば毎回読まなくてもいいんですけど、一度くらいは読んでおいたほうがいいです。


 



海外旅行ツアーの場合のキャンセル料【標準旅行業約款 募集型企画旅行の取消料】



旅行会社に申し込んだツアーのキャンセルであれば、旅行業約款で定める以上の取消料が発生することはまずありませんよってこの取消料さえ払えば、申し込み契約後でもキャンセルすることが出来ます。


なので申込者はこの取消料が発生する日をよく理解しておきましょう。


 


photosteve101


 


1 日本を出国又は帰国する時に航空機を使用する、旅行会社が一般的に募集をしているツアー


(例えばルックJTBとかJALパックとかHISCiaoとか)の場合


 


イ 旅行開始日がピーク時の場合。ピーク時とは12月20日〜1月7日まで、4月27日から5月6日まで、7月20日〜8月31日までのこと。このピーク時に出発する旅行であり、旅行開始日の前日から起算してさかのぼり40日目に当たる日以降31日目までに旅行をキャンセルする場合 


・・・・・ 旅行代金の10%以内を取消料とする。


 


ロ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼり30日目に当たる日以降3日目までに旅行をキャンセルする場合 


・・・・・ 旅行代金の20%以内を取消料とする。


 


ハ 旅行開始日の前々日以降に旅行をキャンセルする場合 


・・・・・旅行代金の50%以内を取消料とする


 


二 旅行開始後(飛行機の出発時間以降)のキャンセル又はキャンセルの連絡をしなかった場合


・・・・・旅行代金の100%以内を取消料とする


 


これが一般的な多くの旅行会社で使われている募集型企画旅行(一般的なツアーのこと)の取消料の内容です。


本物は観光庁が出している約款ですのでもう少し難しい用語が使われていますが、簡単にいえばこういうことです。


 


さらに詳しく例にすると


 


例 12月30日から4泊6日の旅行30万円のツアーを申し込みました。


 


イ 11月19日に旅行に行けないことが発覚し、翌日11月20日にキャンセルの手続きをした場合


・・・30000円が取消料


 


ロ 11月30日にキャンセルをした場合


・・・・60000円が取消料


 


ハ 12月28日にキャンセルをした場合


・・・・150000円が取消料


 


二 キャンセルするのを忘れていて12月30日を迎えて出発時刻も超えてしまった場合


・・・・300000円全額が取り消し料


尚、11月19日に分かった時点でキャンセルの連絡をしていれば、この場合取消料は必要ありません。


 


 


ただしチャーター便での旅行や、クルーズの旅行などはこの限りではありませんのでその都度約款の取消料の内容を確認してください。


 



●トラブルが起きやすいのはこんな場合



 


Bryan Mills


旅行会社で申し込みをしたツアーをキャンセルするためには、当然その申し込んだ旅行会社へキャンセルの連絡をしなければいけません。


電話でも窓口でもメールでも何でもいいので、とにかくキャンセルする旨を旅行会社に伝える必要があります。


よって旅行会社の営業時間内に連絡が確実に出来た場合に、初めてキャンセル受理になります。


 


ここが結構トラブルの起きるポイントなのです。


大手の旅行会社の約款を見ると必ずわざわざ、営業時間内に連絡を受けた場合と書かれています。


 


定休日を知らなかった、営業時間を教えてもらわなかったという理由で、トラブルになるケースが多いのです。


 


でもこれって仮に担当者が営業時間、定休日について言わなかったとしても、旅行会社の受付には書いてあるし、請求書に表示のある旅行会社もあります。パンフレットに書いてある会社もありますし、わざわざ担当が名刺を渡す会社もあります。


今どきネットがありますから、ネットでも確認できます。わざわざ調べなくてももらった書類を一度見なおせば、どれかに必ず営業時間と定休日書いてあります。なので口頭でわざわざ言ってもらわなくても、自分で把握することはできます。


 


トラブルが起こりやすい事例としては、通常日に行くツアーでキャンセル料発生しないギリギリの31日前が定休日だった場合。次の営業日に持ち越され受理されると書いてあるネットの書き込みもあり驚きましたが、これは間違いです。


そんなことはありませんので、注意してください。だってもらっている約款に「営業時間内に連絡を受けた場合」と書いてあります。


 


31日前が定休日であれば32日前の営業時間内までに連絡しなければダメです


旅行会社で連休のお店はほとんどないと思いますが、例えば年末年始などの連休であればその前の営業日までです。


31日前が定休日で連絡出来なかろうと、30日前以降に連絡すればキャンセル料は必ず発生します。


 


そのあたりも含めて、自分の申し込んだツアーをもしキャンセルするなら、いつまでにキャンセルすれば取消料はいらないのか、20%の期間はいつまでなのかなど、定休日を含まずに事前に確認しておきましょう。


そのためには自分の申し込んだ旅行会社営業所の営業時間、定休日は把握しておきましょう。


 


旅行会社のお姉さんやお兄さんは千差万別で丁寧な対応の人もいれば、かなり適当な人もいます。当たった担当さんが不親切で、仮に教えてくれなかったとしても自分で確認をしておきましょう。


 


またメールやFAXで連絡した場合は一応日時は残ると思いますが、窓口業務の担当者さんは窓口対応におわれていて、メールやFAXはなかなかすぐには見れないことが多いです。


なのでこれだけでは正直不安、電話1本入れれば済むので、手間かも知れませんが電話したほうが無難です。


 


一番いいのはメールorFAXしてから電話。日時も残るし、担当にも繋がる。万が一担当者が忘れていたとして後々問題になっても証拠が残せます。


いつキャンセルしたかメールなら一目瞭然です。


 


この場合定休日や営業時間後にこれをやっても意味ありませんのでご注意ください。


あくまでキャンセルを伝えるのは、営業時間内です。


 



キャンセル料はどんな場合に発生するか、旅行の契約の基礎



 


取消料は基本的に契約をした旅行に関して、取消料発生日を過ぎて旅行を変更・キャンセルする場合に発生しますが、一応例外もあります。その例外の説明の前に、そもそも旅行の契約について説明をします。


 


旅行の予約=契約したとは限りません。



◎旅行会社窓口、電話、メールなどで予約をする場合




Andrew Wippler


旅行の予約は、「予約をします」と申込者が伝えた後、まず旅行会社から渡される申込書を記入します。


そして申込金を払います。予約金、デポジットとも言います。この申込金を支払った時点が契約成立となります


電話やメールで予約をした場合は旅行会社が定めた期間内に、申込書提出と申込金を払い契約成立となります。


この契約成立後は、取消料の対象となるわけです


 


旅行の契約成立したら契約書面をもらいましょう。


必ずこの契約書面は窓口の場合は窓口で、電話・メールの場合は郵送又はメールで送られてきます。この契約書面には旅行日程、旅行サービスの内容、旅行条件、旅行会社の責任に関する事項が書かれており、多くの場合この契約書面に取消料に関しての内容が明記されている会社もあれば、取消料に関しての旅行条件書を別で添付する旅行会社もあります。


 


 


この契約書面はかなり重要で、ここで書いてある内容で契約しましたよということになります。


例えば朝食をオプションで付けた、コネクションルームをリクエストしたなど、旅行会社にお願いしてOKの内容であればこの契約書面に記されます。


なので現地に行ってからあれがないこれがないと言っても、この契約書面に記載が無ければこの内容を見て代金を支払うと、それを理解しましたよということになってしまうので、ちゃんとよく見て、万が一漏れているものがあれば担当者に確認しましょう。


 


ついでにここで必ず確認をしておくポイントで、意外と見落としがちなのは名前とパスポート有効期限。この2つ必ずどの旅行会社の書面にも記載されています。


 


名前のスペルは、ここに記載のあるスペルで飛行機の座席予約をしていますので、もしここに間違いがあればすぐ訂正しなければいけません


そのままにしていると、最悪当日搭乗手続きができず、旅行に行けなくなります。


自分の名前が間違えてるわけないと、当たり前すぎて確認をしない人は多いと思いますが、申込書のスペル間違えて書いてしまうことだってあります、旅行会社の担当さんが間違えてる可能性もあります。念のため確認をしておきましょう。


 


もう一つがパスポート有効期限


この渡航先に必要なパスポート有効期限も記載されていますので、パスポートと照らしあわせてこの日数より少なければパスポートの更新をすぐにしなければいけません。


もちろんこの2つのことは旅行会社の担当も確認している事項ですが、申込者もきちんと確認しておきましょう。


 


またよくある格安のツアーで航空会社未定やホテル未定というツアーの場合は、契約書面に記された日までに該当航空会社・該当ホテルを明記した確定書面というものを発行することになっています。


この場合、便確定した日がキャンセル料発生する日以降になることも多くあります。


あくまで未定という内容でどの便でも構わないということを了解した上で契約してますので、確定後その航空会社の便が嫌だから変更・キャンセルしたいと言ってもキャンセル料の対象になります。


 



◎ネット申し込みの場合




Ministerio TIC Colombia


ネットからの申し込みの場合は少しルールが違います。


 


旅行会社所定のホームページ上の予約・購入情報入力画面で必要事項を順番に入力していくと、旅行条件書の確認というページが出てきます。


この名前じゃないかもしれませんが取消料が発生する日や規程について書かれたページを確認する作業が必ずあり、それを確認にしないと次に進めません。なので、必ず取消料について確認する段階があります。


 


その後また必要事項をドンドン入力していき、最後に合計金額の提示が有ります。


 


自分が選んだものが全て合っていれば、ここでクレジットカード決済又は銀行支払を選びます。


 


この支払い方で契約成立の時点が変わります。


 


クレジットカードの場合、ここで決済した時点で契約成立です。


銀行支払の場合は、入力したメールアドレスに明細書などが届き指定された銀行へ振込をしたあと、旅行会社から入金確認しましたよというメールが送られてきたら契約成立です。


また旅行会社によってはカードの場合も銀行振込の場合も合計金額確認のクリックをし、旅行会社から予約完了画面が申込者に到着したら契約成立としているところもあります。


 


それぞれの旅行会社のサイトの契約成立段階の説明をよく読みましょう。小さい字ですが、必ず最後のクリックの前までに注意書きがあります。こういう説明書きは大体小さいので見落としがちですが、必ず書いてあると念頭に置き確認しなければいけません。


 


この場合申込者のパソコンの不具合で予約完了画面が見れなくても、実際には予約できていることが有りますので、予約確認ページやマイページなどを念のため確認して置く必要があります。


完了画面が出なかったから取れてなかったんだと思いそのままにしておくと、二重予約や思わぬキャンセル忘れにつながります。


 


いずれの場合にもこの最後の決済のクリックを申込者がした時点で、全ての確認を済ませたことになります。


旅行会社が定めている契約成立のあと旅程が違っていた、名前が違っていた、ホテルが違っていたなど変更事案があって変更する場合も、すべて取消料の発生する期間であれば対象となりますので、十分確認をしながら行いましょう。


 



 取消料が発生しない場合について



 


seanfoneill


そしてこの契約をなされた後で旅行をキャンセルしても、取消料が発生しない場合があります。



●旅行開始前までの場合



1 契約書面に書かれた出発日、観光地、ホテルのグレードなどが旅行会社の都合で変更された時。



この場合は変更補償金として、また別途規約があるのでそれも合わせてみるのですが、基本旅行会社側の重要な変更の場合は取消料は発生しません。


 


例えば、よくある例としては、出発当日、台風直撃で往路便の飛行機がフライトキャンセルになってしまった場合、これはツアー催行中止となりますのでキャンセル料かかりません。


 



2 自然災害・戦乱・交通やホテルのストライキなどで旅行の安全・円滑な実施が危ぶまれる時。



よく分かるところで言えばタイで起きた空港閉鎖、ヨーロッパで起きたアイスランドの火山噴火による空港閉鎖など。高校が使えなければ、ツアー催行中止、キャンセル料はかかりません。


 



3 航空券の運賃、料金の大幅な改定によりツアー代金が増額され、申込者がこの額に応じられない時



これは航空券改定前にツアーが組まれていたりすると起こりうることで、毎年4月と10月が航空券の改定時期なのですが、この航空券の料金が割りとギリギリまで決まらないのです。なので旅行会社は結構走り気味で4月、10月、又はゴールデンウィークや年末年始の旅行の料金を出してるとおもいます。


大幅に変わることはあまりないので、殆どの場合そのまま何ごとも無く行けるのですが、思っていたより航空券の料金がうんと高く設定されてしまったら、ツアー代金をあげなくてはいけなくなるわけです。なので4月・GW・10月・年末年始の旅行を早くから予約するとまれに起こりうる事例です。



 



4 旅行会社が契約書面で定めた期日までに確定書面を交付しなかったり、手配ミスで予定していた旅行ができなくなった場合。



これは一目瞭然、旅行会社の手配ミスです。この場合に基本的に取消料を払う必要はありません。



旅行開始後の場合



契約書面に記載された旅行内容や条件が違っていた場合、旅行会社のミスで契約書面通りのサービスを受けられなくなった場合は契約の解除とその部分に相当する代金の払い戻しを受けることができます。


 


例えばコネクティングルーム確約でそのオプション料金も支払ったのに、実際行ってみたらコネクティングルームではなかった場合など。これはこのオプション料金は返してもらえます。この場合注意すべきは契約書面に確約の文字が有るかどうか、リクエストや手配中、現地確認中のままであればそもそも確約されていません。口頭の確約は後々トラブルになりやすいので、必ず書面を貰うことが大切です。


 


以上は14名以下の少人数での旅行ツアーの場合で、団体、チャーター便、クルーズの場合にはこれに該当しません。


 



キャンセル料発生するの?よくある事例




Leo Reynolds


取消料関連でキャンセル料がいらないと思いがちな例をあげておきます。



1 学生の海外ツアー。未成年ではない場合。契約成立後ご両親を説得できなかった為キャンセルしたい。



そもそも御両親を説得してから申し込みましょうという話なのですが、説得できると思っていたとかやっぱり駄目だとご両親が翻したとか色々理由は有るケースですが、未成年でなければキャンセル料の対象期間であれば支払わなければいけません。


未成年であれば、申込書に保護者の同意があるかどうかが問題になってきて、同意がなければ申し込みは予約から先に進めないはずです。保護者の承諾の印鑑が必要ですので、これがあればキャンセル料発生する期間なら支払わなければいけません。


 



2 旅行に4人で行くことにしていたが、一人が都合によりキャンセルしなければいけなくなり、残り3人で旅行に行く場合



この場合その行けなくなった一人がキャンセル料を払えば問題ないと思いますよね。ところが、この場合それだけでは済みません。


 


残り3人になった場合にトリプルルームの追加料金の設定があればその支払が発生、トリプルのお部屋がないような国の場合は、一人だけ別のお部屋になるので一人部屋追加代金が発生します。


このトリプル不可のホテルは世界的に見ると結構あります。アメリカはトリプルで使えたとしてもベッドは3台では無かったり、ヨーロッパで古いホテルですと部屋が狭く3人一部屋は難しかったり、いろんな事情で3人1部屋はダメと言うケースがあるのです。


 


どうしても3人一緒の部屋がいいという場合は、申し込んでいたツアーで出来なければ残りの3人も一旦予め申し込んでいたツアーのキャンセル料を支払い改めて別のツアーに申し込むか、3人一部屋が出来るホテルがその都市にあれば別のホテルを更に指定代金を支払って変更するかになるので、どの方法をとってもプラスで支払う部分は出てきます


 


3人が2人になる場合はここまでややこしくありません。大概その一人がキャンセル料払えば済むか、3人一部屋料金と2人一部屋料金が違えばその差額を支払うことになるなどはあるかもしれません。ツアー内容にもよりますね。


 


 



3 旅行先で何か事件が起きたとニュースで言っていた。明後日出発、親が行くなと言っている、今キャンセルしても取消料発生しませんよね?ニュース見ると危険そうだし・・・。



事件のランクにもよりますが、戦乱や自然災害が起きたら状況を確認して概ねツアー不催行になります。


 


これは一応判断基準がありまして、外務省の出している海外危険情報と現地情報から旅行会社は判断しています。


この外務省の危険情報は4段階、


①十分注意してください。②渡航の是非を検討してください③渡航の延期をおすすめします④避難を勧告します


とあって、この①の場合だとツアーはほぼ催行されています。


 


もちろん現地に状況等を確認した上で判断されますが、仮に非常事態宣言が出されたとニュースで騒いでいたとしても、外務省が危険段階を上げてなければ、ツアー催行する会社が多いです。


ツアーが催行されれば、もちろんキャンセル料は発生します。親御さんが行くなと言っているのなら行かないほうがいいと思いますが、ツアーが催行されればキャンセル料は通常通り発生します。


 


例えば戦乱地域の近くトルコの一部は2014年11月現在この①ですが、トルコのツアーを旅行会社で検索すれば出てきます。その国に危険情報が出ていてもツアーとは関係ない地域であれば問題なくツアーは催行できるので、特に問題なく各社今日もトルコツアー募集しています。


 


ちなみに近いところでは、香港で学生たちのデモが起こっていましたが、香港只今この①すらも出ていません。ニュース見ていると学生運動起きてて大丈夫かと思っても、①すらも出ていませんので当然ツアーはずっと催行されてます。ちなみに香港中心部、外務省から注意喚起は現時点ででています。(2014年11月時点)


 



4 明後日台風が来るらしい、日程をずらしたい。台風だから変更しても取消料かかりませんよね?



これは考え方の間違いです。台風が来るからツアー不催行ではなく、台風が来ることによって往路便の飛行機が欠航になった場合に、初めてツアー不催行になります。なので大体分かるのは前日。便によっては当日決まることもあります。その決定前に変更したいと申し出れば、キャンセル料の対象になります。なのでこれは催行されるかどうかまず待ちましょう。


 


台風や雪など悪天候時に気をつけて欲しいのが、こちらよりも国内移動の確保です。


 


悪天候でも飛行機は飛ぶことはあります。でも電車・新幹線は早くから運転見合わせが決まることがあります。飛行機は飛ぶけど、空港に行けないパターンが発生します。


 


これは行けないのだから仕方ないと思いがちですが、基本キャンセル料がかかるケースなのです


 


なので飛行機が運航されるのであれば、なんとしてでも空港にたどり着かなければいけません。


すごく珍しいケースなのですが、時々あります。


特に日本以外の航空会社で日本の空港から出発する場合は、天候がひどくないうちにギリギリ運航してしまう可能性もあり、全くないケースではありません。


又は遅延させて悪天候が収まったらすぐ出発することもあります。


その時点で電車が止まっていても、航空会社には関係ありません。


 


悪天候は予め天気予報など見ていれば分かることなので、ツアーが催行されるのであれば前日空港近くに泊まるとか、電車が止まる前に空港に着けるように早めに行くとか、予め何らかの対応が出来ます。


 


悪天候が原因での空港泊が生じた場合などは、基本的に自分で負担です


仮に復路便が欠航で現地から帰ってこれない場合も基本は各自負担。


ツアーの場合は旅行会社が又は該当航空会社がなんらかの対応してくれるケースも有りますが、航空券手配だけで渡航している場合は基本は自分でホテルを探して泊まります。


旅行会社や航空会社が何らかの対応するのが当たり前では無いので、間違えてはいけません。


 


余談ですが事前に海外旅行傷害保険に加入していると、こういう場合に海外旅行傷害保険が使えます。6時間以上の遅延及び欠航の場合に使えるプランがありますので、保険を選ぶ際に気をつけて見てみてください。


 



航空券手配の場合のキャンセル料




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ここからは航空券手配のキャンセル料のお話です。


 


航空券のキャンセル料はその種類、そのチケットによってそれぞれキャンセル料も違いますし、いつから発生するかも違います。


 


基本的に入金後もしくはカード決済後発券をするので、入金発券したのちの変更キャンセルは即キャンセル料はかかります。ノーマル運賃の航空券の場合は別ですが、これはその分相当高額なチケットです。


 


航空券の場合、規程上で注視するのは取消・払戻しの欄です


通常発券したあとキャンセルする場合は、この欄にある取消手数料・払戻手数料分を差し引き、残額を払い戻されます。


旅行会社などで手配した場合は、プラスで旅行会社の取消手数料が発生します。


 


この欄に払い戻し不可とあれば発券後のキャンセルは出来ますが、払戻はありませんよということ、つまり払ったお金は返ってきません。フライトキャンセルなどの場合は別です。


 


航空券は旅行会社の格安航空券を除き、予約から発券まであまり時間がありません。


通常72時間以内に発券、LCCなどではもっと早い場合もあります。


なので、後日変更やキャンセルが出やすいものだと思ってこの辺りの規程を十分考えて選ばないといけません。


 


払戻・取消手数料・払戻の可・不可をきちんと確認しておき、内容を確認した上で発券をしましょう。


 


旅行会社で格安航空券を手配する場合は、予約から発券まで少し時間の有るタイプもありますが、予約・入金後はツアーと同じように取消手数料の対象となります。


こちらも何日前からなどの規程がありますので、各旅行会社のルールに従いましょう。


 




 さいごに



旅行を計画する際は、楽しいことばかり考えますので、こういうマイナスなことは考えたくないと思いますが、少なくともツアーにも航空券にもそれぞれルールがありますので、そのルールはよく読みましょう。


ツアーであれば条件書や約款など、航空券であれば運賃規程。


取消料がいるなんて知らなかったというのは全く通用しないことなので、事前にこれらを確認しましょう。


 


 

2014年12月17日

written

by tabisapo


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