「就活で女性って有利なの？ 不利なの？」――就職活動を始めると、こんな疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、性別だけで有利・不利が決まる時代ではなくなってきています。ただ、業界や企業によって状況が違うのも事実です。この記事では、今の就活で知っておきたいポイントを整理しました。
目次
法律では性別による差別は禁止されている
男女雇用機会均等法により、企業は採用で性別を理由に差別することを禁止されています。「男性のみ募集」「女性は事務職だけ」といった求人は、原則として認められていません。
さらに、女性活躍推進法によって、一定規模以上の企業には女性の採用や管理職登用についての行動計画づくりが義務づけられています。
女性が「有利」と言われる場面
- 女性の採用・管理職比率を高めたい企業が増えている
- 女性の活躍に力を入れる企業は、国から「えるぼし」認定などを受けて積極的にアピールしている
- 女性の視点が求められる商品・サービス開発の仕事がある
女性が「不利」と感じやすい場面
- 業界によっては、まだ男性社員が多数派で女性のロールモデルが少ない
- 長時間労働が前提の職場では、将来のライフイベントとの両立に不安を感じやすい
- 面接で、結婚や出産の予定といった不適切な質問をされることがまれにある
※こうした質問は本来、選考で聞くべきではないとされています。答えたくない場合は、無理に答える必要はありません。
企業選びでチェックしたいポイント
- 女性管理職の割合：女性が長く活躍できているかの目安になります。
- 育休・時短制度の取得実績：制度があるだけでなく、実際に使われているかが大切です。
- 「えるぼし」「くるみん」などの認定：女性活躍や子育て支援に積極的な企業の目印です。
- 社員の平均年齢や勤続年数：長く働きやすい環境かどうかがわかります。
卒業年度・入社年度も早めに確認を
就活では「〇〇年卒」という言い方をよく使います。浪人や留年、留学などをしていると、自分が何年卒になるのか迷うこともあるかもしれません。生まれ年から卒業年度や入社年度を確認できる早見表を使うと、エントリーの際に間違えずにすみます。
まとめ
- 採用での性別による差別は法律で禁止されている
- 女性の採用に積極的な企業は年々増えている
- 業界や企業によって働きやすさは違うので、データで見極める
- 卒業年度などの基本情報は早めに確認しておく
大切なのは、性別ではなく「自分がどう働きたいか」。その軸を持って、自分に合う企業を見つけてください。
